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こんにちは、としぶんです(@toshibunbun)。
うつ病で悩む人からのツイートを見ていると、
「会社ではうつ病に対する理解がない」
「スタッフの前でひどいことを言われた」
「自分はやっぱり甘えているんだろうか」
と、職場でのうつ病に対する理解が低いことで悩んでいる人が多いことに気付かされます。
わたしは精神疾患の理解が進んでいない現実はとても残念に思います。でもこれが現状なんでしょうね。
そんな現状にどのように対処すればいいのか、とある法人の元中間管理職の立場だった私から一つの提案をいたします。
としぶんはうつ病に理解のない会社は退職をおすすめします
わたしはあまりにひどい言葉を投げかけられるとか、ひどい対応を受けるということであれば、迷わず退職することをおすすめします。
わたし自身、中間管理職である時期にひとりの女性をうつ病にしてしまった経験があります。法人の立場を優先して、ひとりの女性を病気にしてしまいました。
よければ過去記事を参照してみてください。
そんな経験から、次のように考えています。
「病気でたいへんなことは分かるが、会社では会社を優先に考える」
というスタイルの人が日本では多いように思います。
海外では家庭や休日を優先するって言うじゃないですか。
でもまだまだ日本ではこのような考え方が浸透していないんですね。
だからそのような考えを押し付けてくるような会社は義理などを考えずに退職してしまい、うつ病の治療にできるだけ早く取り組んだほうが身のためだと感じます。
うつ病の人に対して会社が考えているホンネとは
うつ病の人がとても多くなり、企業においても仕事がきっかけで発症させる可能性があります。そのため企業ではメンタルヘルス教育が必要になりました。
精神疾患の理解を深めて、必要な対応を取るようにしましょうというものです。
でも理解が進んでいない企業が多いのが事実で、未だに「甘えだ」と考えている企業や管理職が多くいるのは間違いありません。
これはとんでもないことですが、理解しようとしている企業においても対応に苦慮している現実があります。
理解している会社でも対応に苦慮している?
理解が進んでいるという企業においても、「どこまで配慮する必要があるのか」が分からずに悩んでいることも少なくありません。
「うつ病」であると診断書などで申告してきたスタッフに対して、理解ある企業では休職を促したり、軽い業務の部署に配置転換したり、業務軽減を行います。
しかし実際、いつまで配慮すればいいのか分かりません。理解のある管理職だとしても、うつ病のプロフェッショナルではありませんから。
業務を50%程度に削減したとしても、いつまでも削減したままにしている訳にはいきません。そんなことをしたら、周りのスタッフからも不満が出てきますから。
わたしも法人の中間管理職のときには、何人ものスタッフから「うつ病」との相談を受けました。恐らく大企業の中間管理職であれば、かなり多く相談を受けているはずです。
そのような背景によって「どのように対応すればいいのか分からない」と頭を悩ます管理職が増えているのです。
職場のメンタルヘルスのため産業医がいるのだが・・・
職場においてうつ病で悩むスタッフの対応に苦慮したときには、会社にいる産業医に相談することができるようになっています。
対応に苦慮したときこそ中間管理職は、診断書を書いた医師や病院ではなく、会社の産業医に相談することが適切なのです。
診断書を書いた医師は、あくまでうつ病本人の診断書を書いた医師。会社の事情などは基本的に関係がありません。
しかし会社に所属している産業医は、うつ病のスタッフのことを考えながら、会社全体のことも考えることができるのです。
しかし実際には、このような機能は会社内で働いていないことが多いんです。
多くの企業では産業医は常駐しておらず、週に一度や二度来るだけ、しかも数時間だけしかいないなんてことも多いですからね。そもそも会社のスタッフと信頼関係なんてできていないことが多いのです。
どうしても会社を辞められないのなら退職代行サービスを使う手も
ツイッターで皆さんの投稿を見ていると、会社は辞めたいのに辞めたいと言い出せなかったり、辞めるために会社に出勤したり上司と話することができないという人もいます。
このような状況ならば、もう迷わずに「退職代行サービス」を活用すればいいと思います。
退職することも労働者の一つの権利です。
わたしは会社組織で働くことがイヤになってフリーランスになりました。ストレスフリーですから本当にこの働き方を選んで良かったと思っています。
みなさんにフリーランスをお勧めするわけではないのですが、ストレスの中で働き続けることはやめるべきだと考えます。
退職代行サービスは、専門のスタッフや弁護士によって、退職手続きを代行してくれます。もう二度と会社の人と顔を合わす必要はないのです。
3万円から5万円程度の費用は必要になりますが、一つの選択肢として置いておいてもいいんじゃないでしょうかね。
実際、かなり利用が増えているようですしね。
退職代行サービスってどんなサービスなのか、記事にしてみました。興味があれば読んでみてください。